引っ越し後2週間以内にやることリスト・手続き一覧完全ガイド【単身・一人暮らし用】

「引っ越し後にやることの流れが知りたいけど、どのサイトもいまいちよくわからない・・・」

「単身の引っ越し後の手続きって、何から進めたらいいの？」

「引っ越しやることリストの流れをとにかくわかりやすく知りたい！」

引っ越し後は、新居で荷物の片付けや新生活の準備など、やることがたくさんあります。

新居に着くと、バタバタしてしまい、引っ越しの手続きを後回しにしてしまいがち・・・

ですが、引っ越し後は転入届（転居届）や運転免許証の住所変更手続きを含め、やること（手続き）がたくさんあるんです！

面倒だからといって、引っ越しの手続きを後回しにしていては、引っ越しが完了しません。

そこでここでは、単身（一人暮らし）の引っ越しでやること、手続きの流れをわかりやすく解説しています。

ぜひ、参考にしてみてくださいね(^ ^)

単身の引っ越し後２週間以内にやること・手続きは10個！

引っ越しは新居に荷物が届いたら終わりではありません。

引っ越し後も、各種手続きを１つ１つしっかりと済ませなくてはいけません。

引っ越し後にやることは、大きく分けて10項目です。

単身の引っ越しでやることリスト（全員）

単身（一人暮らし）の引っ越し後2週間以内には、やることがとにかくたくさんあります。

下記でまとめている手続きは、引っ越しをする方全てに該当する手続きです。

手続き漏れがないように、1つ1つチェックをしながら手続きを進めていくようにしてくださいね。

単身の引っ越しでやることリスト（該当者のみ）

続いて下記では、「該当者のみ」引っ越しの手続きでやることをまとめています。

下記の手続きに1つでも該当する場合は、忘れずに手続きを済ませるようにしてくださいね(^ ^)

引っ越し後は新生活の準備でとにかくやることが多い時期です。

ですが、引っ越しの手続きもたくさんあるので、早めに済ませることが大切ですよ♪

下記では、各種手続きでやること、手続きの流れを表にまとめています。

引っ越し後スムーズに手続きを進めることができるように、前もって手続き内容を確認しておくようにしてくださいね。

ここでは、単身の引っ越し後2週間以内にやること、手続きの流れを表にまとめています。

「引っ越しでやること（手続きの流れや方法）がよくわからない・・・」という場合は、下記の表を参考にして手続きを進めていってくださいね♪

転入届（別の市区町村に引っ越す場合）

転居届（同一市区町村に引っ越す場合）

印鑑登録の手続き

国民健康保険の加入手続き

国民年金の住所変更手続き

厚生年金の住所変更手続き

マイナンバーカード（通知カード）の住所変更手続き

バイク・原付の登録手続き（該当者のみ）

電気利用開始ハガキの郵送

水道利用開始ハガキの郵送

運転免許証の住所変更手続き

銀行口座の住所変更手続き

自家用車の住所変更手続き

軽自動車の住所変更手続き

各証券会社の住所変更手続き

通販サイトの住所変更手続き

ペット（犬）の登録住所変更手続き

各種手続きのさらにくわしい内容は、下記で項目ごとに解説しています。

単身の引っ越し後に役所でやること・手続きの流れ

まずはじめに単身の引っ越しをしたときに、役所でやることは（手続きの流れ）について解説します。

役所でやるべき手続きをまとめると下記のようになります。

引っ越し後の役所関係の手続きはとにかくやることが多いんです。

手続きをするために、何度も役所に足を運ぶのは時間のムダになってしまうので、役所関係の手続きは全て一度に済ませてしまうようにしてくださいね。

また、基本的に役所は平日しか空いていないので、引っ越し後は自分で時間を作り、計画的に手続きに済ませましょう。

転入届・転居届の手続き

引っ越し後、役所での手続きで一番重要なのが「転入届」もしくは「転居届」を提出することです。

まず転入届は、別の市区町村（県外）へ引っ越した場合に提出するものです。

例えば、あなたが大阪から東京に引っ越しをした場合には、引っ越し先である東京の役所に転入届を提出することになります。

続いて、転居届は、同一市区町村に引っ越しをしたときに、引っ越し先の役所に提出するものです。

東京都内から同じ東京都内での引っ越しは、新住所の役所に「転居届」を提出することになりますね(^ ^)

転入届と転居届は引っ越し先にあなたの住所の登録をしてもらうための、とても大切な手続きです。

転入届（転居届）を引っ越し先の役所に提出しなければ、住民票が必須となる運転免許証の手続きや自家用車などの手続きを行うことができません。

また、登録をしないことであなたの住所が不定となり、最悪の場合、最大で5万円以下の罰金を支払わなければいけなくなるため、手続きは必ず行うようにしてください。

手続きをするには、転出届を提出したときに発行された「転出証明書」を忘れずに提出するようにしてくださいね。

同一市区町村に引っ越したときに行う「転居届」のくわしい手続き内容は「同一市区町村の引っ越し！転居届の手続き方法を徹底解説」で紹介しています。ぜひ、読んでみてくださいね。

また、別の市区町村に引っ越しをした場合の転入届のくわしい手続き方法は「引っ越し後は転入届の手続きを速やかに行おう！手続き方法、必要書類を紹介」のページも合わせてご覧ください。

国民健康保険・印鑑登録の手続き

また、引っ越し先の役所では「国民健康保険の加入」と「印鑑登録の手続き」も行いましょう。

手続きに必要なものは次の表でまとめています。

それぞれの手続きは、一度旧居の役所で「国民健康保険の資格喪失手続き」と「印鑑登録の廃止手続き」を行います。

その後、引っ越し先の役所で新たに「国民健康保険の加入手続き」と「印鑑の再登録手続き」をしなくてはいけません。

国民健康保険は、加入しておかないと、風邪やケガで病院へ行ったとき保険が効かず、高い費用を支払わなくてはいけません・・・

病院の診察料は、保険が効くと1,000程度で収まるものも、国民健康保険の加入を忘れてしまうことで、5,000円以上の診察料を支払うことになってしまうことも。

「風邪もあんまり引かないし、ケガで病院に行くこともめったにないんだよね・・・」という場合でも、万が一のときに備えて、必ず国民健康保険の加入手続きを行うようにしてくださいね。

また、印鑑登録の手続きも同様で、あなたの印鑑があなたのものであることを証明しなければ、自動車の手続きや、賃貸の契約、不動産取引などの手続きができなくなってしまいます。

国民健康保険の手続きも、印鑑登録の手続きも、これからあなたが生活をする上で欠かせない手続きになるので、忘れずに済ませるようにしてくださいね。

国民健康保険の加入手続きについて、さらにくわしく知りたい方は「引っ越しで必要な国民健康保険の住所変更手続きを2STEPで解説！」のページを合わせて読んでみてください。

また、印鑑登録の手続きのくわしい手続き方法については「引っ越しで必要な印鑑登録の住所変更手続きの方法を徹底解説！」のページ解説しています。

国民年金・厚生年金の住所変更

引っ越し後2週間以内にやることとして「国民年金・厚生年金」の手続きがあります。

手続きに必要なものは次の表でまとめています。

年金の手続きは、あなたが「国民年金に入っているのか」それとも「厚生年金に入っているのか」によって異なります。

個人事業主、自営業というように自分で仕事をしている場合は「国民年金」に入っているはずです。

サラリーマンやOLなど、会社員として会社に属している場合は「厚生年金」に入ることになっています。

まず、「国民年金」に加入している場合は、引っ越し先の役所で「国民年金の住所変更手続き」を行ってください。

国民年金に加入しているということは、自営業をしているあなた自身が責任を持って役所で手続きを行わなければいけません。

ですから、上記の表でまとめている必要書類を持って、転入届（もしくは転居届）と同時に手続きを済ませるようにしてくださいね。

続いて、厚生年金に加入している場合です。

先ほども説明した通り、厚生年金に加入しているということは「会社に属している」ということになります。

ですから、手続きは役所ではなく会社で行います。

要するに「会社があなたの厚生年金手続きをしてくれる」というわけですね♪

厚生年金の手続きをするときは、会社に「引っ越しをした」ということを伝えることで、「非保険者住所変更届」をもらうことができます。

この届出に記載されている項目を全て埋め、印鑑を押し、書類を会社の担当者に渡しましょう。

それだけで、会社があなたの厚生年金の手続きを行ってくれますよ(^ ^)カンタンですよね！

国民年金と厚生年金の手続きのくわしい内容は「引っ越し後に行う国民年金・厚生年金の住所変更手続き方法まとめ」で解説しています。気になる方は、ぜひ参考にしてみてくださいね。

マイナンバーカード（通知カード）の住所変更手続き

引っ越し後にやることとして、マイナンバーカード（通知カード）の住所変更手続きもあります。

手続きに必要なものは次の表でまとめています。

マイナンバーは、国民に割り当てられた12桁の番号のこと。この番号で個人情報を管理しているのです。

マイナンバーカードとは、個人番号（マイナンバー）を公的に表す顔写真付きのICカードのことです。

通知カードとは、個人番号（マイナンバー）確認するためのカードのことです。

マイナンバーカードは、カードの発行申請をした方のみしか持っていません。

しかし、通知カードは全ての国民に交付されていますので、あなたも自宅で保管しているはずです。

引っ越しをしたら、引っ越し先の役所でマイナンバーカード（もしくは通知カード）の住所変更をしなくてはいけません。

ただ、引っ越しをすると「マイナンバー」も変わるのかと思う方もいますが、あくまでマイナンバーカード（もしくは通知カード）に記載されている住所を新住所に変更するだけです。

仮に引っ越し後、マイナンバーカードの住所変更を忘れてしまうと、マイナンバーが無効になってしまいます。これでは、身分証明証としても使うことができませんよ。

また、無効になったカードはもう一度作り直さなければいけないので、さらに面倒です・・・

ですから、転入届（転出届）や印鑑登録などの手続きと一緒に、マイナンバーカードの住所変更も忘れずに行うことが大切です。

また、仮にマイナンバーカードを紛失してしまった場合は、役所で再発行ができます。再発行には、発行手数料（1,000円）がかかりますので、お金のご準備も忘れずに。

マイナンバーカード（通知カード）の住所変更手続きのくわしい内容は「引っ越し後に行うマイナンバーカード（通知カード）の住所変更手続きの方法」のページで解説しています。こちらも合わせて読んでみてくださいね！

バイク・原付の住所変更手続き

バイク・原付の住所変更は、引っ越し先が同一市区町村の場合は手続きをする必要がありません。

今まで使っていたナンバープレートをそのまま使うことができます。

また、引っ越し先が他市区町村の場合は、引っ越し元で発行された「廃車証明書」を持って、引っ越し先の役所で手続きを行う必要があります。

役所で手続きを行うときは、今まで使っていた原付バイクの「ナンバープレート」と引っ越し元の役所で発行された「廃車証明書」を忘れずに持っていくようにしてください。

また、手続きは、転入届や国民健康保険などの各種役所の手続きと同時に行うことで、１度で全ての手続きを済ませることができます。

ちなみに、あなたが持っているバイクが「軽二輪バイク」もしくは「小型二輪バイク」の場合は、手続き先が役所ではなく、引っ越し先を管轄している「運輸支局」となります。

手続き先を勘違いしないように注意してください。

バイク・原付の住所変更手続きのくわしい内容は「バイク・原付の引っ越し手続きの方法を徹底解説！」でお話しています。こちらもぜひ読んでみてくださいね( ＾∀＾)

電気・水道のライフライン手続き

引っ越し先に到着したら電気・水道の開通手続きを行いましょう。

開通手続きはとっても簡単です。

電気・水道使用開始申込書を記入してポストへ投函するだけ(^-^)

各申込書は基本的に新居のポストに入っていることが多いですが、新居で書類が見当たらなかったら、各会社に連絡してみてくださいね。

運転免許証の住所変更手続き

運転免許証の住所変更は、引っ越し先の「警察署」または「免許更新センター」で手続きを行うことができます。

運転免許証の手続きでやることについては次の表でまとめています。

住所変更を行うまでの期間は特に決まりがありませんが、道路交通法で規定されているものですみやかに住所変更を行わない場合は１万円以下の罰金を課せられます・・・（汗）

なので、すみやかに手続きを終えておくようにしましょう。

また手続きには「免許証」と「印鑑」と一緒に「住民票」を持っていく必要があります。住民票は役場で入手することができますので、事前に役所から住民票の発行をしておくようにしてください。

銀行口座の住所変更手続き

引っ越し後にやることは「銀行口座の住所変更手続き」です。

銀行口座の住所変更手続きでやることは、次の表でまとめています。

銀行口座の住所変更をしなければ、各銀行から送られてくるハガキや書類が新居に届きません・・・

また、銀行口座の住所変更をしないままに何年も放置しておくと、銀行口座が休眠状態になってしまうため、貯金をすぐに引き出すことができなくなってしまうんです。これはヤバイですよね（汗）

ですから、引っ越しをするときは引っ越し後2週間以内に、利用している銀行口座の住所を変更することが大切です。

手続きの方法は「各銀行の窓口」「インターネット」「電話」「書類の郵送」の4つです。

手間をかけずに手続きを済ませたい場合は、インターネットを使い、各銀行のホームページから手続きを行うと良いですよ(^ ^)

また、自宅近くにいつも使っている銀行がある場合は、時間があるときに銀行窓口で手続きを行うこともできます。

ただ、銀行の窓口で手続きをする場合は、待ち時間が15分から30分ほどかかることもあるので、時間に余裕を持って行くことがオススメです。

ちなみに、利用している銀行が複数ある場合は、全ての住所変更を済ませるようにしてください。

例えば、みずほ銀行と三菱UFJ銀行の口座を持っている場合は、両方の口座の住所変更が必須です。

ただし「引っ越しを機に今まで使っていた銀行の口座は使わなくなる・・・」という場合は、その銀行口座の解約手続きをすることが大切です。

解約手続きは、同じ銀行であれば、どこの支店でも行うことができます。

銀行口座の住所変更手続きについて、さらにくわしい内容は「引っ越し後は銀行口座の住所変更を行おう！手続きの方法を徹底解説」でまとめています。

時間があるときに読んでみてください♪

自動車の登録手続き

自動車を保有している人は、引っ越し先で自動車の住所変更手続きを行う必要があります。

普通自動車の住所変更手続き

普通自動車の住所変更手続きは、新住所を管轄している陸運局で行います。

手続きは引っ越し後、２週間以内に確実に済ませるようにしてください。自動車の住所変更手続きを忘れてしまうと「１０万円以下の罰則」がかかることがあります。

ですので、手続きは忘れずに行うようにしてください。

ではさっそく、普通自動車の住所変更手続き方法について解説していきます。

1.まず「車庫証明」を取得する

普通自動車の住所変更手続きを行う場合は、まず「車庫証明」を取得するところから始めなくてはいけません。

車庫証明の申請手続きは保管場所の位置を管轄する警察署で行うことができます。

警察署で「車庫証明」の申請を行うときに必要になる書類は次の通りです。

2.必要なものを用意したら、管轄の警察署で「車庫証明」を発行してもらう

警察署では「自動車保管場所証明書」と「保管場所標章交付申請書」の記載をし、自動車保管場所証明書交付申請手数料（約2,000〜）を支払うだけで手続きは完了します。これで「車庫証明」を手に入れることができます。

3.車庫証明を準備し、管轄の陸運局へ住所変更手続きを

車庫証明を手に入れたら、管轄の陸運局へ行き、自動車の住所変更手続きを行うようにしてください。

手続きに必要なものは次の通りです。

以上の書類を用意し、陸運局で各種書類の記載をしてください。

陸運局で記載する書類は「申請書」「手数料納付書」「自動車税申告書」となります。

これらの必要書類を記載することで「自動車の住所変更手続き」が完了します。

自動車の手続きについてよりくわしく知りたい方は「自動車（軽自動車）の住所変更手続き」をご覧ください。

軽自動車の住所変更手続き

軽自動車を保有している場合は、引っ越し先で住所変更の手続きが必要です。

軽自動車の手続きは新住所を管轄する軽自動車検査協会で行うことになります。

軽自動車の手続きを行う場合は、陸運局では無いので注意してください！

軽自動車の住所変更手続きは、住所が変わってから15日以内に行うことが法律で定められています。

また、引っ越しをしても手続きを行わないでいると、法律違反となり罰金を取られてしまうことも・・・

毎月5~6月に届く自動車税の納付書も旧居に届いてしまうなどの事態も起きてしまうため、軽自動車の住所変更手続きは必須です！！

ですから、軽自動車を持って引っ越しをした場合は、忘れずに引っ越しの2週間以内に手続きを済ませるようにしてくださいね。

また、手続きを行うときは車のナンバープレートを持っていかなければいけません。ただ、当日手続きに行くときに、車に乗って行く場合はバープレートを取り付けたままで問題ありません。

引っ越し後の軽自動車の手続きも速やかに行うようにしてくださいね。

普通自動車、軽自動車の住所変更手続きのくわしい内容は「普通自動車、軽自動車の住所変更！手続きは引っ越し後に行おう」のページで紹介しています。こちらも合わせて読んでみてくださいね(^ ^)

証券会社の住所変更手続き

引っ越し3日前までには、SBI証券や楽天証券など各種証券会社の住所変更手続きも済ませておきましょう。

証券会社の住所変更は、電話やインターネットから「登録事項変更届」を申し込みし、まず自宅に書類請求する方法と、住民票や免許証などの本人確認書類をWEB上にアップロードして手続きを済ませる方法の2種類あります。

まず、書類を郵送する手続き方法では、まずは各証券会社に電話をするか、インターネットから登録事項変更届の資料請求をするか、どちらかの方法で自宅に書類を送ってもらいましょう。

登録事項変更届が自宅に届いたら、各項目を記載し「マイナンバーカードの写し」と「身分証明証の写し」を添えて、各証券会社に郵送してくださいね。

郵送による手続きは、書類が各証券会社に届き、手続きの処理をするまでに時間がかかります。基本的には書類が到着後、2営業日以内に手続きが完了します。

続いて、インターネットで手続きを行う場合です。インターネット上の手続きは、全ての証券会社で対応しているわけではありません。

ちなみに、SBI証券では本人確認書類をWEB上にアップロードすることで、住所変更の手続きをすることができます。

くわしくは「SBI証券のホームページ」をご覧ください。

手続きの方法は、基本的に郵送が多いですが、自分の利用している証券会社の住所変更手続きはどうやって行うのかあらかじめ、確認しておくことが大切です。

ネット通販サイトの住所変更手続き

引っ越し後は、Amazonや楽天市場、Yahoo!ショッピングなどの「ネット通販サイトの住所変更」を行うことが大切です。

ネット通販サイトの住所変更って、ついうっかり忘れてしまいがち。

ですが、住所変更続きは超重要で、手続きを忘れてしまうと、日用品や洋服、マンガ本など買いたい商品を間違って旧住所に送ってしまうことも（汗）

すると、旧住所に引っ越しをしてきた住民があなたが頼んだ商品を受け取ってしまったり、宅配便の保管期限が過ぎて、自動的に発送元に商品が戻ってしまったりとトラブルになってしまうんです。

これはマズイですよね（涙）

このようなトラブルを避けるためにも、引っ越し後は必ずあなたが普段使っているネット通販サイトの住所変更を行うようにしてください。

住所変更手続きはインターネットから済ませることができますよ。

ネット通販サイトの住所変更手続きについてさらにくわしく知りたい方は「引っ越し後忘れがち！ネット通販サイトの住所変更手続き方法を紹介」のページを合わせて読んでみてくださいね！

ペット（犬）の登録住所変更手続き

ペット（愛犬）を連れて一緒に引っ越しをした場合には、引っ越し先の役所（もしくは保健所）で犬の登録をしなければいけません。

下の表では、ペット（犬）の登録住所変更手続きで必要な情報をまとめています。

私も一人暮らしで犬を飼っていますが、引っ越し後に犬の登録をするのはうっかり忘れてしまいがちな手続きです。（実際に、当時の私も愛犬2匹の登録手続きを忘れかけていました・・・）

引っ越し先の役所（もしくは保健所）で飼っている犬の手続きを行わないと、毎年送られてくる狂犬病の連絡ハガキが新居に届きません・・・

役所（もしくは保健所）から送られてくる重要書類が旧居に送られてしまわないように、引っ越し後は必ず犬の登録住所変更手続きを行うようにしてくださいね。

ちなみに、猫を飼っている、もしくはハムスターなどの小動物を飼っている場合は登録の必要がありません。

ペットの登録はあくまで「犬のみ」です。

また、住所の登録にかかる料金は無料。

手続きは、引っ越し後できるだけ早めに行うようにしてください。

ペット（犬）の登録住所変更の手続きについて、さらにくわしい内容は「引っ越し前に確認を！ペット（犬）登録住所変更手続きの方法を徹底解説！」で解説しています。

もっと詳しく知りたい方は、ぜひ読んでみてくださいね(^ ^)

単身の引っ越し後2週間以内にやること・手続きまとめ

単身の引っ越し後2週間以内にやること、手続きの流れは理解できましたか？

引っ越し後は、新生活の準備等で時間がない中で各種手続きを進めなくてはいけません。

大変で面倒なのはわかりますが、引っ越しの手続きを必ずやるべきです。

ですから、新居に到着したら早めに手続きを済ませるようにしてくださいね(^ ^)

あなたの引っ越しが無事に完了することを、心から願っていますよ♪

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